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個人のiPhoneやiPadを職場で活用するBYOD（※1）が広まっているだけでなく、Macを従業員に支給する企業も増えています。
米調査会社Forrester Researchの1/26発表によると、企業による米Apple製品の採用が進んでおり、2011年にはMacを従業員に支給する大企業が46％に上ったそうです。
調査の半数以上の大企業（従業員が1000人以上の企業）が2012年にもMacを支給する予定であり、支給台数を52％増やす見込みとのことです。
Macを支給していると答えた企業の中では、平均で全支給PCの7％がMacだったそうです。

※１
BYODとは、「Bring Your Own Device」の略で、従業員が私物の端末を企業内に持ち込んで業務に活用することを指します。

企業によるMac支給状況（資料：Forrester Research）

また、世界の1万人のITワーカーに仕事でApple製品（Mac、iPhone、iPad）を使っているかどうか尋ねたところ、5人に1人が何らかのApple製品を1台以上仕事に使っていると答えたそうです。
iPhoneが11％と最も多く、Macも8％が使っています。

　役職が高いほど、年齢が低いほど、年収が高いほど、Apple製品の仕事での利用者率は高くなっています。

ITワーカーによるApple製品利用状況（資料：Forrester Research）

＜参照記事＞
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1201/27/news068.html